温かい空気が冷やされて冷たくなる過程で、空気中に含まれている水分が液体として表れる現象を結露といいます。
この結露が壁の内側や床下などの発生する現象のことを内部結露といいます。
内部結露はカビやダニを発生させ、シックハウスの原因となるだけでなく、建物の耐久性を低下させます。
内部結露を防ぐには、壁内にある断熱材の内側に防湿層を設けて水蒸気の侵入を防いだり、壁内部に空気が通るようにして壁内の水蒸気を外に排出する装置を取り付けるなどの対策をする必要があります。
温かい空気が冷やされて冷たくなる過程で、空気中に含まれている水分が液体として表れる現象を結露といいます。
この結露が壁の内側や床下などの発生する現象のことを内部結露といいます。
内部結露はカビやダニを発生させ、シックハウスの原因となるだけでなく、建物の耐久性を低下させます。
内部結露を防ぐには、壁内にある断熱材の内側に防湿層を設けて水蒸気の侵入を防いだり、壁内部に空気が通るようにして壁内の水蒸気を外に排出する装置を取り付けるなどの対策をする必要があります。
再建築不可物件とは、建築物を解体して、新たに建築物を新築できない物件をいいます。
建築基準法42条では、幅員4m以上の道路もしくは建築基準法上の道路に2m以上接していない土地には建築物を建てることができないことが定められ、接道義務といわれています。
再建築不可物件の多くは、接道義務を満たしていない土地に立っています。
再建築不可物件には、建築基準法によって、接道義務が定められる前に建築物が建てられた“既存不適格”と呼ばれる物件と、違法に建築物が建てられた物件があります。
再建築不可物件を販売するときは、広告に「再建築不可」と明示し、売買契約の締結にあたっては重要事項説明書への記載が必要です。
再建築不可物件の購入には、一般的に銀行や信用金庫の住宅ローンは利用できません。
頭金とは、住宅購入代金のうち、現金で支払う金額のことです。
従来は、頭金は最低2割必要といわれていました。しかし、「フラット35」では物件価格の9割が融資限度額なので、必要な頭金は1割になります。
また、住宅ローンの中には、頭金ゼロでも融資可能な商品もあります。
CFとは、cushionfloor(クッションフロア)の略です。
表面に塩化ビニールを用いた床材で、わずかに弾力性があるため、こう呼ばれています。
表層にはプリントやエンボス加工、中間層には発泡プラスチックやフェルトなどのクッション材をはさみ、麻布などで裏打ちしてあります。
耐久性、耐水性に優れているので、キッチン・洗面室・トイレなどの水まわりによく用いられます。比較的安価で、施工も簡単な床材です。
区域区分とは、都市計画にもとづいて都市計画区域を市街化調整区域と市街化区域に区分することです。
区域区分は“線引き”とも呼ばれ、区域区分が定められていないままの都市計画区域は“非線引き区域”と呼ばれています。
区域区分が導入されたのは1969年で、無秩序に都市が拡大するのを防ぐのが目的でした。
2001年に改正都市計画法が施行されて以降は、区域区分を定めることが必須とされているのは一部の区域のみです。
対象となるのは、指定都市の区域と首都圏の既成市街地と近郊整備地帯、近畿圏の既成都市区域と近郊整備区域、中部圏の都市整備区域です。
そのほかの区域では、無秩序な市街化を防いで、計画的に市街化を進めるために必要と認められる場合は区域区分が行われます。
所得税とは、個人の所得に対してかかる税金のことです。
所得には、給与所得のほか、公的年金などの雑所得、事業所得、不動産所得など10種類あり、課税方式には総合課税と分離課税があります。
総合課税は、他の所得と合算した金額に課税されるものです。分離課税は、利子所得や配当所得など、個別に課税されるものです。不動産取引の関連では、不動産所得と譲渡所得があります。
内見とは、内部見学の略語であり、不動産の物件を契約する前に実際に訪れて見ることです。内覧という言葉が使われることがありますが、意味の違いはほとんどありません。
ただし、不動産会社によっては、新築物件の完成を見ることに限り内覧と呼ぶように区別している場合もあります。
文字や画像だけで物件が自分に合っているのかどうかを判断することは難しく、住み始めてから後悔してしまうことがあります。
内見することで、部屋の雰囲気や周辺環境などを知り、より正確な判断ができるようになります。内見するときはあらかじめ不動産会社に問合せをして、物件の条件やスケジュール、待ち合わせ場所などをすり合わせます。
その後、実際に内見して、物件が気に入ったら契約することになります。
近年ではパソコンやスマホなどのビデオ通話を使って、現地に行かなくても物件の様子を確認できるオンライン内見というサービスも生まれています。
SRC造とは、鉄骨鉄筋コンクリート造(Steel Reinforced Concrete)の略で、鉄筋コンクリートに鉄骨を内蔵させた建築構造のことです。
RC造と比べると強度に優れているので、柱や梁を細くすることが可能となり、全体の重量を抑えることができます。
そのため、7〜25階程度の高層建築によく用いられますが、鉄骨造や、RC造と比べると建築コストは高くなるので、低中層の建物にはあまり用いられません。
災害危険区域とは、自然災害の危険性が高い地域として、地方公共団体が指定した地域のことです。
災害危険区域には、土砂災害危険区域、急傾斜地崩壊危険区域、水害危険区域などがあり、土砂災害や津波、がけ崩れ、洪水などの危険性が高い地域を指定することで、地域内の建築物などについて規制をかけています。
家財保険とは、火災などが発生した場合の、住居内の家具や電化製品、衣類、生活必需品などの動産に対する損害補償のための保険です。
賃貸住宅で加入する一般的な火災保険には、入居者の家財一式に対する家財保険と大家に対する借家人賠償責任保険、日常生活での第三者とのトラブルに対する個人賠償責任保険の3つが含まれています。
持ち家の場合は、建物を対象とするものと、家財を対象とする火災保険があります。補償対象や補償額、保険料などは加入する保険によって異なります。
対象となるトラブルは、火災のほかに水ぬれ、破裂・爆発、盗難、破損・汚損、外部からの衝突や物体の落下・飛来、台風などの水害や落雷、風災、雪災、雹災などの自然災害とされています。
なお、地震や津波が原因の火災には適用されないので、別途地震保険に加入する必要があります。